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　日本は高齢者の多くが持ち家だが、断熱性が低い住宅が多いのも現状だ。超高齢社会へと進む中、できるだけ長く健康で過ごすためには、夏涼しく冬暖かい住宅へとリフォームすることが重要になる。断熱リフォームは屋内での熱中症やヒートショックの予防にもつながることから、高齢者の住む住宅について、補修や点検の機会などを捉えて、断熱リフォームを推奨していきたい。日本の高齢化率（全人口に占める65歳以上人口の割合）は約28％（2018年9月現在）で、2035年には32％を超えると予測されている。現状では、高齢者のいる世帯のうち8割以上が持ち家に居住している。高齢者の多くは自宅での居住が継続できることを望んでいるが、平均寿命と健康寿命（健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間）の差は男性約9年間、女性約12年間ある。この期間は生活上何らかの援助が必要になる可能性があるため、住宅もこの期間に対応することが求められている。

　今年３月に国土交通省が策定した「高齢期の健康で快適な暮らしのための住まいの改修ガイドライン」では、既存住宅の改修にあたって配慮すべき8つの重要項目を掲げているが、このうち、「健康で快適な暮らしの実現への寄与度が大きく、特に早期に改修を行うことが重要な項目」として設定した4項目の筆頭に、〝温熱環境〟を挙げている。

　適切な温熱環境の確保が必要な理由としてガイドラインは、高齢期は▽住まいで過ごす時間が長くなる▽ヒートショックや熱中症などにかかりやすくなる▽健康の維持に有用な家事などが負担になる――ことを挙げる。そのため、適切な温熱環境であれば▽運動機能の維持と健康で自立した期間の延伸▽血圧低減効果やヒートショック・熱中症の防止▽室温調節が難しくなった場合の適切な環境確保▽断熱性や設備効率の向上による光熱費の抑制――につながるとしている。対応の方向性としては、〇開口部など住宅の断熱性を高めるとともに、暖冷房設備を適切に設置する。○居室と非居室（廊下、トイレ、浴室など）との間で過度な温度差を生じさせない。○非居室に暖冷房設備を設置することが難しい場合には、居室の暖冷房設備で非居室も含めて暖冷房を行えるよう間取りなどを工夫する――などとしている。

村地綜合木材株式会社 出典